トリドリベースは怪しい?口コミ・評判から安全性を徹底検証【2026年最新】

アプリ紹介

結論から言うと、トリドリベースは怪しいサービスではありません。運営元の株式会社トリドリは東証グロース市場に上場している企業であり、累計マッチング数は9万件以上の実績があります。ただし「不採用通知が来ない」「企業側のキャンセルにペナルティがない」といった不満の声があるのも事実です。本記事では、トリドリベースが怪しいと言われる背景から実際の口コミ、活用のコツまで詳しく解説します。

トリドリベースとは?運営会社と基本情報

トリドリベース(toridori base)は、インフルエンサーと企業をつなぐPR案件マッチングアプリです。企業がPR投稿の依頼を掲載し、商品を紹介したいインフルエンサーが自ら応募する仕組みになっています。

運営会社の基本情報

項目 内容
会社名 株式会社トリドリ
設立 2016年6月1日
代表者 中山貴之
所在地 東京都渋谷区円山町28-1
上場市場 東証グロース市場(証券コード:9337)
上場日 2022年12月19日
事業内容 インフルエンサープラットフォーム事業

株式会社トリドリは2022年12月に東京証券取引所グロース市場へ上場しており、上場企業としての情報開示義務や監査を受けています。登録企業は約10,000社、登録インフルエンサーは約20,000人、累計マッチング数は約90,000件に達しています。

サービスの仕組み

トリドリのプラットフォームは2つのアプリで構成されています。企業(広告主)側が使う「toridori marketing」と、インフルエンサー側が使う「toridori base」です。企業がPR案件を掲載し、インフルエンサーが応募・採用されると、商品提供や報酬を受けてSNSに投稿するという流れです。

「トリドリベース 怪しい」と言われる3つの理由

トリドリベースが「怪しい」と検索される背景には、主に以下の3つの理由があります。

理由1:無料で使えるビジネスモデルへの不信感

トリドリベースはインフルエンサー側が完全無料で利用できます。「無料なのに報酬がもらえる」という仕組みに対して「何か裏があるのでは?」と感じるユーザーがいます。実際には、企業側がトリドリマーケティングの月額利用料(月額5万円〜)を支払っているため、インフルエンサー側に費用が発生しない仕組みです。

理由2:採用・不採用の通知が不透明

案件に応募しても採用・不採用の明確な連絡がないケースが多く報告されています。応募後にいつまでも返答がないと「このサービス大丈夫?」と不安になるのは当然で、これが「怪しい」という印象につながっています。

理由3:企業とインフルエンサー間のペナルティの非対称性

インフルエンサーが案件をキャンセルするとペナルティが発生する一方で、企業側のキャンセルや対応遅延にはペナルティがないという声があります。この非対称な仕組みが「インフルエンサーに不利なサービスではないか」という疑念を生んでいます。

トリドリベースの良い口コミ・評判

App Storeでの総合評価は4.6星(レビュー数7,136件)と高評価を維持しています。実際の良い口コミをまとめました。

  • 案件数が圧倒的に多い — 全国1,000件以上の案件が常時掲載されており、グルメ・トラベル・アパレル・ビューティーなどジャンルも豊富
  • 初心者でも始めやすい — フォロワー数が少なくても応募できる案件があり、インフルエンサー活動の入口として最適
  • 使いやすいUI — アプリの操作がシンプルで、案件検索や応募がスムーズにできる
  • 現物支給から報酬案件まで幅広い — 商品を無料で試せる案件から、金銭報酬が発生する案件まで多様な選択肢がある
  • マッチング精度の向上 — 特許出願技術を活用したレコメンド機能で、興味や過去の実績に基づいた案件が自動提案される

「1か月で6件採用された」という声もあり、積極的に活用すれば短期間で実績を積むことが可能です。

トリドリベースの悪い口コミ・評判

一方で、以下のような不満の声も確認されています。

  • 不採用通知が来ない — 応募後に何の連絡もなく、採用されたのかどうか分からないまま放置されるケース
  • 企業の対応が遅い・キャンセルが多い — 来店型案件で日程決定が遅延し、最終的に案件自体が中止になることがある
  • アプリの不具合 — アップデート後にログインできなくなるなどの技術的な問題が報告されている
  • 応募時に個人情報の入力が必要 — 採用が決まっていない段階で住所などの入力を求められることへの不安
  • 案件の質にばらつきがある — 案件数は多いが、報酬が低い案件や条件が不明確な案件も混在している

トリドリベースのメリット・デメリットまとめ

メリット デメリット
インフルエンサー側は完全無料 不採用時の通知がないことが多い
案件数が業界トップクラス(1,000件以上) 企業側のキャンセルにペナルティがない
フォロワー数が少なくても応募可能 案件の質にばらつきがある
東証グロース上場企業の運営で信頼性が高い アプリの不具合が時々報告される
AIレコメンド機能で最適な案件を提案 応募段階で個人情報の入力が必要
グルメ・美容・旅行など多ジャンル対応 サポート対応が遅いという声がある

トリドリベースで案件に採用されるコツ5選

1. プロフィールを徹底的に充実させる

プロフィール写真、自己紹介文、得意ジャンルを丁寧に設定しましょう。企業はプロフィールを見て採用を判断するため、「この人に依頼したい」と思わせる情報を盛り込むことが重要です。過去のPR実績があれば必ず記載してください。

2. 投稿の質とフィードの統一感を高める

企業はインフルエンサーの投稿クオリティを確認しています。写真の明るさ・構図を意識し、フィード全体に統一感を持たせましょう。特にPR案件では「商品の魅力が伝わる投稿ができるか」が見られています。

3. 応募メッセージに熱意と具体性を入れる

「応募します」だけの一言ではなく、「この商品に興味がある理由」「どのような投稿をイメージしているか」を具体的に書くと採用率が上がります。企業側も多数の応募の中から選ぶため、差別化が大切です。

4. フォロワー数よりもエンゲージメント率を重視する

フォロワー数が少なくても、いいね率やコメント率が高いアカウントは企業から評価されます。目安として、フォロワー1,000人未満でも応募できる案件は多数あります。まずは現物支給の案件で実績を積み、徐々に報酬案件にステップアップする戦略が有効です。

5. 納期を守り丁寧な対応を心がける

一度採用されたら、投稿期限を厳守し、報告もしっかり行いましょう。誠実な対応を続けることでプラットフォーム内での評価が上がり、次回以降の採用率にも好影響があります。キャンセルはペナルティの対象になるため、応募前に条件をよく確認してください。

トリドリベースと他サービスの比較

インフルエンサー向けの案件マッチングサービスは複数存在します。主要サービスとの違いを比較しました。

比較項目 トリドリベース 他社サービスA 他社サービスB
案件数 1,000件以上(常時) 数百件程度 数百件程度
最低フォロワー数 制限なし(案件による) 1,000人〜 500人〜
報酬形態 現物支給+金銭報酬 金銭報酬中心 現物支給中心
インフルエンサー利用料 無料 無料 無料
対応SNS Instagram・YouTube・TikTok・X Instagram中心 Instagram・YouTube
運営企業の上場 東証グロース上場 非上場 非上場
AIレコメンド機能 あり(特許出願技術) なし あり

トリドリベースの最大の強みは、案件数の多さとフォロワー数が少なくても始められる参入障壁の低さです。一方、報酬単価の高い案件を求める場合は、他のサービスと併用するのも一つの手です。

トリドリベースの始め方・登録手順

アプリのダウンロードから初案件の応募まで、4ステップで完了します。

  1. アプリをダウンロード — App StoreまたはGoogle Playで「toridori base」を検索してインストール
  2. プロフィールを設定 — 名前、自己紹介、得意ジャンル、SNSアカウントを連携する。紹介コードがあればこの段階で入力
  3. 審査申請を行う — プロフィール設定後に審査申請ボタンを押す。審査は通常数日で完了
  4. 案件に応募する — 審査完了後、キャンペーン一覧から気になる案件を検索して応募。案件によってフォロワー数の条件が異なるため、応募条件を確認してから申し込む

応募が採用されると、企業から商品の発送や来店日の調整などの連絡が届きます。指定された期限内にSNSへPR投稿を行い、完了報告をすれば案件終了です。

トリドリベースに関するよくある質問

フォロワー数が少なくても利用できる?

はい、利用可能です。案件ごとにフォロワー数の条件は異なりますが、数百人程度のフォロワーでも応募できる案件は多数あります。まずは現物支給の案件から実績を積むのがおすすめです。

退会方法は?

アプリ内のマイページから退会手続きが可能です。進行中の案件がある場合は、すべて完了してから退会してください。未完了の案件がある状態での退会はペナルティの対象になる可能性があります。

本当に無料で使える?

インフルエンサー側は完全無料です。登録料・月額料・手数料は一切かかりません。費用は企業側が負担しています。

確定申告は必要?

トリドリベースで得た報酬は、所得税法上「雑所得」または「事業所得」に該当します。会社員の副業の場合、年間の所得(報酬から必要経費を差し引いた額)が20万円を超えると確定申告が必要です。現物支給の場合も、受け取った商品の時価が所得として扱われる可能性があるため注意してください。不安な場合は税務署や税理士に相談しましょう。

禁止事項はある?

主な禁止事項として、虚偽の情報でのアカウント登録、採用後の無断キャンセル、PR表記(#PRなど)を付けない投稿、複数アカウントの作成などがあります。違反するとアカウント停止の対象になります。

安全性に問題はない?

運営元は東証グロース市場に上場しており、金融商品取引法に基づく情報開示義務があります。個人情報の取り扱いについてもプライバシーポリシーが公開されています。ただし、応募段階で住所入力が必要な点については、利用前に規約を確認しておくと安心です。

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